モンサントのような企業は昔にも存在していた。
その１つが「東インド会社」という会社である。
いや、会社というよりユダヤ国家と言った方がいいかもしれない。
ユダヤ人設立の東インド会社はただの株式会社ではなく軍隊を持ち、他国を侵略しその植民地管理し
このようにインドやインドネシアの国を侵略し、植民地としていた。
その植民地とするやり方は、
・対象の国を分割して戦わせる
・自分たちの兵を使わず、現地の兵で戦わせる
・両者の後方で武器の調達を行う
・両者が戦いで疲弊したところを支配する
というものである。
そしてこのやり方は、日本でも行われようとしていた。
現在の世界経済をほぼ掌握しているユダヤ人だが、その中のモンサントという会社に注目したい。
この会社の歴史（リンクなし出所：Wikipedia）を見てみると、
・ポリ塩化ビフェニル（内分泌かく乱化学物質）の製造(1920)
・DDT（同上）の製造(1944)
・のちの副社長チャール A.トーマスがマンハッタン計画に関わり、原爆を製造(1950)
・除草剤グリホサート発明(1970)
・組み替えDNA牛成長ホルモンを発表(1994)
・包括予算割当法（通称モンサント保護法）成立(2013)
このようにこのユダヤ企業は、人にとって毒となるもの、人を殺すためのものを資本主義の名の下に製造している。
またそれを容認するアメリカという国も、同じ考えを持っていることがわかる。
そして上記2016年のリンク先を見てもわかるように、ドイツのバイエル社はナチス・ドイツがユダヤ人大量虐殺に使用していた毒ガス製造に関わっていたとある。
つまり身内であっても平気で殺す優性思想を持っていることがわかる。
ユダヤ人に対してもそうなのだから、それ以外の人種に対しては容赦ないであろう。
そういう企業が海の向こうに存在する。
いや、日本にも遺伝子組み換え作物として入ってきている以上、他人事ではない。
このような企業に利益を与えないためにも、遺伝子組み換え作物を買わないようにしなければならない。
日本の企業も製品の原材料に使わないようにする、やむを得ず使う場合はパッケージにはっきりと示すべきである。
それが資本主義に負けない大和魂であると思う。
今度はユダヤ人の経済界に注目してみる。 現在で世界的に有名な企業を挙げてみると、 Microsoft Macintosh Google Facebook DELL Intel スターバックス マクドナルド ディズニー ユニバーサル・スタジオ マリーナ・ベイ・サンズ モンサント これら有名な企業がすべてユダヤ企業である。 冷静に考えて、日本人がこれらのユダヤ企業に勝てるだろうか？ エンドユーザーとしてそれらの製品を買い、また利用しているに過ぎない。 仕事で使うパソコンにWindowsが入っていて、 MS Officeが使えないと仕事にならない。 それどころか如何に早く他人より新製品を手に入れることや利用することに躍起になっている。 iPhoneの新しいのを買うか Androidにするか、どちらを買ってもユダヤ企業に金が渡る。 ユダヤ企業側から見れば、都合のいいお得意さんである。 そんなユダヤ企業と、同じ資本主義で闘っても勝てるはずがない。 だから日本人は別の価値観を持つべきである。 ブータンのGNHのように。
在日朝鮮人のことを10回に渡って書いてきたが、日本のお金をここまでして本国に送っているというのは、ある意味愛国心がすごい。
戦後教育で愛国心をなくした日本人とは大違いである。
しかしそこまでして北朝鮮に忠誠を誓っている在日朝鮮人だが、自分達が送金したお金で作ったミサイルが日本にも飛んでくる可能性があるのに、自分達だけは助かると思っているのだろうか？
北朝鮮の最高指導者は、側近中の側近まで処刑にするような人物である。
そんな人物が、攻撃しようとしている国にいる味方をいちいち助けるとは到底思えない。
日本人と一緒に攻撃してしまうだろう。
つまりあの最高指導者では、国の為に動いても何も報われないということである。
それはその人物が伝説の将軍 金日成ではなく、偽物の子孫だからかもしれない。
それに対してユダヤ人は仲間意識を徹底している。
例えば2001年のアメリカ同時多発テロでは、WTCで働く多くのユダヤ人が当日だけ出社していなかった。
ＮＨＫ解説主幹、長谷川浩氏９.１１事件の１ヶ月後にＮＨＫ内で変死
また東日本大震災では、地震が起こることをユダヤ人は事前に知っていた。
ヤフー知恵袋より転載：３１１の前日にイスラエルから「日本の地震、大丈夫？」とメッセージ
（これはユダヤ人に予言者がいるか、もしくはネットに書かれているように人工的に起こしたものだからか。そう言えばオウム真理教も阪神大震災を事前に予言していたっけ。）
このようにユダヤ人の仲間意識（情報ネットワーク）は、特段に優れていることがわかる。
在日朝鮮人が運営している企業を前に挙げたが、創価学会が関係すると言われる企業を今度は挙げることとする。 当然利益の行方は、 企業→創価学会→在日朝鮮人→朝鮮総連→北朝鮮→核・ミサイル開発 となる可能性はもちろんある。 ・ウォルト・ディ○ニー・ジャパン 元社長が学会員。（うつつを抜かして）夢の国ということだが、一億総白痴化計画と同じことと思われる。 5分で分かる「日本のディズニー」 ・スタジオ○ブリ ウォルト・ディ○ニー・ジャパンで働いていた学会員を社長に迎え入れた。 スタジオジブリは創価学会ですか ・av○x 社長が学会員。 この頃エイベックスのアーティストは創価学会の信者とかゆう噂がありますが、どこから噂されてるんですか？ ・ア○ックス 創業者が学会員。 創価の風 ・モンテ○ーザ（○木屋、○民、○笑） 会長、家族が学会員。 創価学会の真実を求めて ・○菱グループ ウィキペディアー三菱グループ ・宝○歌劇団 「乙女の花園」が自公連立の絆に。なぜだータカラジェンヌと創価学会
オレオレ詐欺以外でも、この国で起こっている凶悪な犯罪の実行犯は朝鮮人や韓国人が多いというサイトもある。
この中でも強姦事件はほとんどが韓国人である。
これがお国柄を示すことなのか、漢字が間違っているのではとさえ思ってしまう。（韓国ではなく姦国）
ルーツもエベンキ族ということらしいが、ここでは過去ではなく未来を考えたい。
凶悪な犯罪を犯してからではいくら刑務所に入ってから服役しても更生するのはなかなか難しい。
それこそ死んで記憶を消して生まれ変わるしかないが、そこまでカルマを積んでしまうと最早生まれ変わることもできないだろう。(※)
なので犯罪者を生まない教育をしっかりしないといけない。
しかし在日朝鮮人が通う朝鮮学校は、日本の教育指導要綱とは全く違う金日成一族を崇拝する洗脳教育であるため、今後も日本人に対して犯罪を犯す確率が非常に高い。
この日本国内にある学校で日本を脅かそうとする、とんでもない存在である。
なので即廃校…というわけにはいかないが、教育指導要綱を日本のものに変えてそこに通う子どもたちに真っ当な教育を受けさせるべきである。
そのためには…
金日成一族の洗脳教育が間違っていたと気付いた在日朝鮮人が朝鮮総連に働きかけること
が必要と思う。
そうした後で初めて教育無償化も現実味を帯びてくる。
（犯罪者を作ろうとする学校に無償化させるなどとんでもない話である）
もし朝鮮総連が犯罪に加担していたら、解体などの措置を日本政府はするべきである。
そうでないと犯罪など減るわけがない。
これまで在日朝鮮人に関して調べたことを書いて、それらが本当に北朝鮮に送金していたら相当な額である。
しかし過去のことはともかく現在を考えると、パチンコ店からの送金は10分の1に減ったという情報もあり、
闇金も対策法ができたことにより取り立てが難しくなったと思われる。
（朝鮮宗教の寄付や朝鮮企業の利益からの送付状況はわかりませんが）
そこで北朝鮮に送金したい在日朝鮮人としては、それに代わる金集めとして詐欺（オレオレ詐欺）を考案したと思われる。
これほど手っ取り早く金を集める方法はないからである。
（しかし「オレオレ詐欺」をネットで検索すると、何故か「韓国人」しか出てこない）
また暴力団の資金源とも言われるが、組員にも在日朝鮮人はいる。
もし日本の教育を受けていて日本人気質を持っていれば、自分の祖父や祖母のような人達からお金をごっそり騙そうなどという発想はまず生まれてこない。
なのでこのオレオレ詐欺問題は、国をあげて阻止しなければならない。
それが核・ミサイルから身を守る一つの手段であると思われる。
